高寺徹さんが金川顕教さん、七星明さん、泉忠司さんらの違法なサイバー攻撃を暴露しています。高寺徹さん、金川顕教さん、七星明さん、泉忠司さんらの4人共、情報商材屋です。

高寺徹さんは情報商材屋の詐欺を暴くという活動をされている情報商材屋です。自分で自分のことを詐欺師だと言っています。高寺徹さん曰く、「この業界は俺も含めて詐欺師で溢れている」と普段から主張している、ちょっと変わった情報商材屋です。

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高寺徹とは?

高寺徹さんのTwitterのプロフィールには次のように書かれています。

教育者兼不動産オーナー。元大阪国税局員。24歳の時に副業禁止なのに副業で稼ぎまくって独立。現在は「何も強みを持ってない人」に最後の砦として0⇒1を稼ぐための指導をしてます。お金・時間・情報・思考・感情を搾取されてる日本人(主にサラリーマン)の「生き辛さ」を解放すべく活動中。来る者拒まず去る者追わず。

元大阪国税局員という意外な経歴を持った人です。

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泉忠司が七星明と組んでサイバー攻撃?

そんな高寺徹さんが2018年1月1日から「ある人物からサイバー攻撃を受けた」として、動画内で暴露をし始めました。2018年1月1日、1月2日、1月3日の3日間連続でその内容を暴露していくというものです。一体、何があったのでしょうか?まずは1月1日に公開された動画を見てみます。

その動画のタイトルは「【詐欺師】泉忠司が七星明と組んでサイバー攻撃!仮想通貨・暗号通貨ビジネス批判記事を犯罪手法で削除【評判】」です。かなり刺激的なタイトルになっていますが、動画で主張している内容はどうやら真実のようです。

どうやら情報商材屋(七星明さん、泉忠司さん等)はGoogleで自分の名前を検索された時に「自分の名前 詐欺師」という記事タイトルのブログが多数、ヒットすることを快く思っていなかったようです。そこで、そのような自分を批判するブログを消すためにサイバー攻撃を仕掛けてダウンさせていると、高寺徹さんは主張しています。

第一話目では具体的な証拠を挙げていません。しかしながら、この情報はガチなのでしょう。

高寺徹が「サイバー攻撃」の証拠を挙げる!

高寺徹さんは2018年1月2日に公開した第2話目にて金川顕教さんからサイバー攻撃を受けたと主張しています。

今度はしっかりとサイバー攻撃を受けた証拠も公開しています。そして、3本目の動画では金川顕教さんの出口を暴いています。

情報商材屋は詐欺師です。だから、ネットで「詐欺師だ」と書かれます。この状況は情報商材屋からすると、とても不利に働きます。だから、自分の評価を上がるように業者に依頼して、高評価を買います。このようにして、自己ブランディングを強化していき、人とお金を自分の所に集めるという手法を採用しています。そして、今回は「サイバー攻撃」という違法な行為に及んでしまったようです。(あくまで高寺徹さん側の主張です。)

Youtuberヒカルも「情報商材屋」の仲間である

最近、情報商材屋が増えてきました。昔は狭い業界の中だけで活動していたのに、情報商材屋の活動領域が広がってきて、一般の世界にも入りつつあります。その代表がYoutuberのヒカルさんでしょう。

ヒカルさんはVALUで明確な規約違反を犯して活動休止に追い込まれたのにもかかわらず、その復帰動画ではなぜか「周りの人に騙された」という訳の分からない言い訳で逃げ切ろうとしています。

ありえない話です。なぜなら、ヒカル氏は過去に情報商材で詐欺行為をしていて、VALUでも詐欺行為を行っていたためです。笑ってすませられる話ではないのに、無理矢理、「自分が悪くない」というアピールを暗にしています。しかし、騙されてはいけません。

当ブログでは何回も主張しているように、情報商材に関係している人物と接触すべきではありません。ろくなことがありません。情報商材屋は自己ブランディングを強化するためには何をやっても良いという考えを持った人間です。それはヒカル氏も同じです。

情報商材屋は詐欺師だから、「詐欺師」と言われる!

情報商材屋は99.9%、詐欺師です。だから、Googleで自分の名前を検索した時、「自分の名前 詐欺師」のタイトル記事が多数ヒットします。これは仕方のないことだと思います。しかしながら、情報商材屋にとっては、これはとても困ります。セルフブランドの価値が落ちるからです。

そこで、考えたのが自分に批判的な記事を書いているブログにサイバー攻撃を仕掛けて、サイトそのものを落とすというめちゃくちゃな方法です。これはさすがにやりすぎでしょう。単なる犯罪行為です。ネットで活動していれば、良いことも悪いことも書かれます。芸能人でもそうです。ある意味、これは「有名税」なのです。受け入れましょう。

もちろん、何の根拠もなしに特定の人物の名誉を毀損するような行為はいけません。しかしながら、本当に根拠があり、それが真実だと思われるのなら、言論の自由が優先されるべきです。